日本での安全機構付き静脈留置カテーテルの普及率は米国と比較して著しく遅れておりました。そのひとつの要因として、安全機構付き静脈留置カテーテルのコストが従来型の静脈留置カテーテルと比較して高価であったことが挙げられます。
しかし、日本においても医療従事者の針刺し・血液曝露に対する意識は年々高まり、2004年4月1日より保険償還価格の区分項目に新しく針刺し損傷防止機構付加型が追加されました。
我国においても安全器材を導入しやすい環境が整備されつつあり、今後急速に普及していくことが期待されます。
更に、国大協の感染対策ガイドライン第２版や、病院機能評価項目(Version4.0)においても組織レベルでの院内感染管理が求められており、医療従事者の針刺し損傷対策として安全器材の導入が、評価項目ならびに推奨として挙げられています。
病院機能評価V.4．0より※
２．７ 院内感染管理
2.7.2.6 針刺し損傷(切創など他の血液暴露も含む)対策が確立している。
安全器材・廃棄容器の導入、安全な注射針の廃棄、片手法リキャップ、事後後のフォローアップ体制、ワクチン接種
国立大学医学部附属病院感染対策協議会 病院感染対策ガイドライン 【第2版】より
針刺し・切創、皮膚・粘膜の事故防止における標準予防策
２．リキャップ不要の安全器材を導入する（A ll）